新型コロナ感染症の無形文化遺産への影響に関する調査研究 （2021～2023年度）

新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、無形文化遺産に様々な影響を及ぼしており、具体的な影響の把握や、この危機から無形文化遺産を保護するための緊急的措置への関心が高まっています。そこで本事業では、コロナ禍での無形文化遺産の実践や継承、保護の状況について、アジア太平洋各地の事例を取り上げて研究を進めます。特にコロナ禍で生じた様々な変化に注目し、無形文化遺産および関連コミュニティのもつ柔軟性や適応力を明らかにしつつ、将来のパンデミックに備え、知見の蓄積を図り、各事例の具体的な変化やその特徴を詳細に記録します。

2021年度には、域内9か国(イラン、インド、インドネシア、韓国、キルギス、バングラデシュ、パプアニューギニア、フィジー、モンゴル)の研究機関や研究者と連携して、質問票による予備調査を実施しました。今後は、これら予備調査の成果を踏まえた現地調査を実施し、将来のパンデミックに対応できるよう、感染症と無形文化遺産の関連性を追求していきます。